ホーム  >  IT経営コーチング  >  DSC30 全社業務改革戦略策定支援サービス

  • DSC30 全社業務改革戦略策定支援サービス

    本件のお問い合わせは こちらから
    当コース受講生コメントのご紹介

     「全社業務改革戦略策定支援サービス」のご案内  

    【プロジェクトの遅延や失敗は、皆を不幸にします】

    業務改革を行うためには、関係者全員が一丸となって進めていくことが成功のカギです。
    そのためには、全員で同じゴールを目指すために誰もが納得する目的の作成と問題点や
    課題に関する共通認識が必要です。
    ゴールが明確になっていなければ、成功したかどうかも不明となってしまいます。
    利害関係者全員が納得できる目的の効果を数値化できるプロジェクト計画作成方法論に
    沿ってプロジェクト計画を作成すれば、プロジェクト遅延や予期せぬコストの増加をぐっと抑える
    ことが可能です。
    しかし、その方法論を学習しただけでは実施をすることが不安な方にOJT形式の支援サービス
    をご提供いたします。
    現場への超上流コンサルティングの実施とそのコンサルティングを実施できる人材の育成の
    両方が達成できるお得なコースです。

    本方法論は、以下の3つの段階で成り立っております。
    DSC図表1方法論のステップ

     
    【わずか2週間の作業でユーザ要求を正確に抽出・分析・まとめる
    方法論の実践教育】

    1. 本方法論を適用する現場への方法論の説明、手順の説明、準備項目の打合せ等
    実践を通して教育。(オプション)
    2.現場でのワークショップのファシリテート方法及び注意点を方法論の手順に沿って
    実践教育。
    3.現場でのワークショップで収集してきた情報に基づきプロジェクト計画を本方法論の
    フレームワークに沿って実践にて作成する。

    【現状でお悩みの経営者・管理者の方へ】

    〇プロジェクト投資に見合う成果がでているか(でるか)どうか不安がある。
    〇経営戦略に沿って改善・改革すべき業務プロセスの箇所がすぐ分からない。
    〇利害関係者全員の調整に手間取り、IT戦略や計画がなかなか策定できない。
    〇ユーザが忙しく、なかなか要求を引き出すことができない。

    【本OJTサービスによる受講者の修得内容】

    1. 従来の10倍近い速さでプロジェクト計画・提案を作成できる方法論を実施できる
    ようになります。
    2. 社内外の複数部門の意見調整を1週間で行う方法論を実施できるようになります。
    3. 改革すべき業務とIT戦略が2週間で文書化できる方法論を実施できるようになります。

    導入例:この方法論を導入したサイトの全てで開発時の変更要求が半減しています。
    ◆国内大手自動車メーカー全体最適化(5000名対象)、
    ◆国内大手自動車メーカー設計・生産技術部門(3000名対象)、
    ◆国内大手重工業プラント製造事業部(3000名対象)等。

    【本サービスによる成果物】

    1. 全社業務改革企画書
      「業務改革実行計画書」のエクゼクティブサマリ版

    2. 業務改革実行計画書
    ◆ 戦略・業務目標・現場での方策を重要度、優先度で数値化し、チャート化
    ◆ 問題点・原因・とるべき課題とその効果一覧
    ◆ 現状の業務の姿とあるべき業務の姿
    ◆ 必要とされるITソリューション
    ◆ 概要スケジュール
    ◆ プロジェクトKPIと費用対効果

    注:本成果物は、現場で実行するワークショップ5日間と文書化作業5日間を実行した際
    の成果物です。通常、同程度の成果物でコンサルティング報酬として、
    数百万円から千数百万円が要求されます。成果物は、OJT受講生と共同で作成します。

    【貴社への支援条件】

    1. 本方法論を適用する現場は、御社にてご指定頂きます。
    2. 実施費用:1日あたり157,500円(税込み)
    (出張、宿泊は実費として精算)
    3. 支援範囲:本方法論の実施支援を通した教育
    4. OJT受講資格:DC30コース受講者です。

    【お申込み/お問い合わせ】

       お申し込み/お問い合わせは こちらから

     

    【当コース受講生コメントのご紹介】

     

     

ページトップへ